よくあるご質問(動画)
「JAPAN MISSION PROJECT(ジャパン・ミッション・プロジェクト)」の活動や、提唱者であるNoh Jesu、及び全国実行委員長の内海昭徳にお寄せいただくご質問にお答えした映像を公開しています。
Q1.「悟り」という言葉は魅力的である一方、あまり良くないイメージもあります。
二人（Noh Jesuと内海昭徳）の「悟り」のイメージについて教えてください。
Q2.「論理とイメージを活用して悟る教育」の特徴、他との差別性を教えてください。
Q3.「JAPAN MISSION PROJECT」が提示するビジョンが、なぜ「オンリー1」の道と言えるのか？
Q4. NR JAPAN株式会社とはどんな会社なのでしょう？
Q5. ボランティやNPOではなく、企業の形態で活動する理由は？
Q6. 「韓国人」が「日本の使命」を語る理由とは？
Q7. 「統一教会」と関係があるのでしょうか？
Q8. 「訴訟があった」という書き込みについて
「当グループが高額なセミナーを販売する悪徳企業として民事訴訟を起こされた、という内容の書き込みについて」
最初に、2006年に起きました民事訴訟自体は、2007年に双方合意の上和解しております。和解条項により、訴訟の詳細については当方よりお答えすることは致しかねますので、ご了承ください。
しかし、インターネット上には、今もなお、当方に関連する企業や団体が、母体は「宗教・カルト集団」であり、高額なセミナーを販売する悪徳企業として、民事訴訟を起こされたという内容の書き込みが残っており、それらだけを読んだ方の多くが、当方に対して不信感や不安感を持ってしまうという状況があります。
当グループは現在にいたるまで、このマイナスイメージによって甚大な被害を被っており、これ以上、事実とは異なる噂や書き込みを黙認し、お客様や当方の内容に希望や興味をお持ちの方、および社員に、不必要な不安やストレスを与えるわけにはいかないと判断したため、この度、この件に対して事実に基づいた当方の見解を皆様にお知らせすることにいたしました。
①「宗教・カルト集団」との書き込みについて
そもそも、当方が開発いたしました「5次元認識テクノロジー」は、自然現象・社会現象・心理現象、学問や宗教の世界観など様々な分野の思考論理を、たった一つの「5次元の動きのイメージ」だけで解析できる技術です。
訴訟が起きた当時は、このイメージを活用し、現社会の根幹にある仏教やキリスト教、ヨガ、瞑想などの世界観を理解し、体験する内容を含めた３年間の合宿プログラムを販売していました。その目的としては、自らの固定観念から脱却し、あらゆる思想や観念を受け入れ、融合できる世界的視野を持った人材を育成するためでした。
しかし、そのプログラムの一部分のみに注目し、自己的解釈をしてしまった受講生の方が「宗教・カルト集団」でプログラムも本来望んでいた内容ではなかったとして、民事訴訟に至った経緯があります。
確かに、宗教の解析や祈りを体験するカリキュラムに注目し、さらに部分的に解釈すれば、宗教やカルトと誤解したくなるのも理解できます。しかし事実は、プログラムの一部分にしかすぎず、各カリキュラムの目的とプログラムの全過程を理解すれば、全く宗教とは異なることが明らかになります。
何よりも大きな誤解を起こすひどい誹謗中傷の一つの実例は「Noh Jesuが自らを神（天のお父様）と規定して祈りをさせた」ということです。これは全くの虚偽であり、Noh Jesuは陳述書でもそのことを完全否定しているにもかかわらず、それを認めたかのように巧妙に事実を歪曲しています。このような事実とは反した噂を広げる行為は、度を過ぎれば、人の名誉や人格を否定する明白な犯罪行為と言えます。さらに、民事訴訟の原告の一方的な主義主張、すなわち、全くありもしない虚偽の内容（Noh Jesuを神様として祈りをさせていたこと）を、まるで事実のように規定し、さらにそれらをNoh Jesuが自分の陳述書で認めていると表現しているこの文章は、非常に悪質な誹謗中傷、情報操作ではないでしょうか。
訴訟以降、当方としてもこのような誤解を招いてしまうのは不本意であるため、誤解要素であった多様な宗教観の理解と体験をプログラムから省くという改善措置をとりました。
さらに和解が成立した2007年以降は、決意を新たにし、より多くの方に親しんでいただけるように「５次元認識テクノロジー」の内容だけを純粋にお伝えする３泊４日のセミナーに完全に移行し、社名や組織体制も大きく変更した上で、皆さまにご提供しています。
②「高額なセミナーを販売している」というイメージについて
事実は、高額ではなく、3年間の寮生活費を含め、当時１人当たり160万円のプログラムでした。
東京で一人暮らしをするとなると、交際費などを除いた基本的な生活費だけで、ひと月平均月10万円は必要だと言われています。生活費だけでも3年間で360万円掛かるわけですから、本来ならまったく採算のとれない価格であり、とても高額とは言えません。
しかし、ただ受動的に机上で論理を学ぶだけではなく、必要最低限の環境で、仕事をしながら学び取ろうとするハングリー精神を持った実践的な人材を育成したいとの教育的な意図があったため、このような低額でプログラムを提供していました。
しかし、このようなプログラムの背景や目的の理解が十分でなかったために訴訟となったわけですが、この訴訟が大きなきっかけとなり、当方の企業理念や企業アイデンティティとはまったく関係のない、宗教やカルト集団としての風評が立ちました。
また当社は、一般的で理解が容易な「目に見える物（モノ）商品」を販売する企業ではなく、世界初の「５次元世界を認識する技術」「認識商品」を販売する企業です。
この訴訟を通して、当方は、時代の先端を開拓するベンチャー企業が必ずと言っても過言ではない誤解や試練、躓きに直面し、多くを学びました。
皆様には、より人が住みやすい進化した未来社会のため、時代の先端を走るベンチャー企業が抱える苦悩や努力を察していただき、ご理解頂けることを切に願っております。
